思ったより手取りが少ないと感じる背景には、大きく分けて「引かれるお金」と「計算の仕組み」があります。

① まとまった金額だからこそ、引かれるお金も大きい

ボーナスからは、毎月の給与と同じように健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、そして所得税が引かれています。
ちなみに、雇用保険料は今年の4月に料率が少しだけ下がった（一般の事業：労働者負担が0.55%→0.5%へ）のですが、それでもトータルで見ると、「額面の約8割」が手取りの目安。入ってくる金額が大きい分、引かれる総額もドカンと大きく見えてしまいがちです。

② 時短勤務ならではの「計算方法」と「査定期間」

また、会社によって、短縮した時間に合わせてボーナスも「4分の3」や「3分の2」のように、働く時間の割合をかけて計算するケースがあります。

さらに見落としがちなのが、ボーナスの「査定期間」です。 育休から復帰して最初のボーナスの場合、その査定期間（例えば前年の秋〜冬など）の大部分が「お休み中だった期間」にあたることもあるため、出勤率に応じてさらに減額されるケースも。

「今のがんばり」ではなく、「少し前の期間」が対象になっている仕組みを知るだけでも、少し気持ちがラクになるかもしれません。
 

では、実際にどれくらい変わるのか、具体的な数字で見てみましょう。

例えば、フルタイム時代の基本給が30万円、ボーナスが基本給の2ヶ月分（60万円）という方で、現在、1日6時間の時短勤務（フルタイムの4分の3）・基本給22万5000円のケースを想定します。

まずは「支給額（額面）」を計算します。

時短勤務中のボーナス計算は会社によって異なりますが、よくあるパターンがこちらです。

時短後の基本給ベースで計算： 時短基本給（22.5万円）× 2ヶ月分 ＝ 45万円

この場合、支給額は45万円（フルタイムより15万円減）ですが、ここに査定が考慮される場合は45万円から増減するかたちになります。

 （仮に「査定期間の半分が育休中だった」という場合は、日割りで約半額になるケースなど。）

次に、控除額を計算します。
今回は、査定を考慮せず時短ボーナス「45万円」から、実際にどれくらい引かれるのかを見てみましょう。（※40歳未満、北海道協会けんぽ、前月給与と同水準と仮定した場合の目安です）

健康保険料・厚生年金・雇用保険・所得税を合計すると
控除額の合計は約7万8千円です。

つまり、45万円の額面に対して、手取りはおよそ37万円台。

「思ったより少ない⋯」のカラクリはこのようになっています。

また、この時期によく聞かれるのが、扶養に関する疑問です。 扶養には「税金上の扶養」と「社会保険上の扶養」があり、考え方が少し異なります。

社会保険の扶養では、以前の記事でお伝えしたように、「今後1年間の見込み収入」で判断されます。そのため、年収130万円（契約書ベース・賞与込み）を超えそうな場合は注意が必要です。
また、勤務先や加入する健康保険組合によって取り扱いが異なることもあるため、不安な場合は一度会社へ確認しておくと安心です。

最近は、物価高や住民税の通知など、「お金のリアル」を感じやすい時期でもあります。
手元にいくら入るのか？が気になる方は、復帰時に会社と交わした「労働条件通知書」や、交付される「賞与支給明細書」をのぞいてみることから始めてみましょう。

さらに詳しく知りたくなったら、会社の就業規則（賃金規程）や賞与規程で賞与の計算方法を確認してみるのもいいですね。